大会長挨拶
大会長 赤坂 清和
この度、2026年11月7日、8日に札幌の地におきまして、第14回日本運動器理学療法学会学術大会を開催させていただく運びとなりました。このような貴重な機会を賜りましたことに、心より感謝申し上げます。
1966年に日本で理学療法士が誕生してから60年という節目を迎える中、私たち運動器理学療法に携わる者は、今、まさに未来に向けた重要な岐路に立っていると認識しております。本学術大会は、今後の運動器理学療法の発展の「礎」となるべく、私たちが目指すべき未来像を会員の皆様と共有し、その実現に向けた具体的な議論を深める場としたいと考えています。そのために、本大会では以下の二つを大きな柱とした魅力的なコンテンツをご用意しております。一つ目は、「国内外の専門家と共に『自立した専門家』への道筋を探る」セッションです。World Physiotherapy（世界理学療法連盟）が支持するように、海外の先進国では大学院教育（DPTなど）を基盤とし、市民が直接理学療法にアクセスできる（直接診療・セルフリファーラル）環境が整備されつつあります。これは理学療法士の社会的地位と専門性の確立に不可欠です。本大会では、この世界的な潮流を踏まえ、国内外の制度や教育の専門家を招聘し、日本の理学療法士が「自立した自主性（Autonomy）」を持つ専門家として、その将来的な役割を果たしていくための方策を徹底的に議論します。二つ目は、「『研究の最前線』を体系的に学び、臨床応用を加速させる」セッションです。近年、本学会学術大会で発表された優秀な演題をテーマごとにグループ化し、運動器理学療法における研究の最前線を体系的にレビューするシンポジウムを企画しております。これにより、最新の知見を効率的に学び、日々の臨床実践への積極的な応用を促すことで、学術大会全体の教育効果を高める工夫を凝らしています。
これらのコンテンツの背景には、私たちが直面する喫緊の課題があります。日本運動器理学療法学会は、日本理学療法学会連合の中で最も多くの会員を擁する学術団体の一つです。しかしながら、高齢化社会の進展に伴い、筋骨格系に問題を抱える市民が急増し、「理学療法士による専門的な理学療法を直接受けたい」という切実な声が聞かれる一方で、診療報酬上での評価や、理学療法士が関与できる体制は、そのニーズに十分に応えられているとは言えません。また、卒後研修制度もまだ発展途上であり、4年制大学教育が主流となった今も、養成教育の内容が社会の要請に追いついているとは言い難い状況です。
本学術大会は、これらの課題を直視し、運動器理学療法の価値と効果をさらに高めていくための活発な議論の場となると確信しております。晩秋の札幌で、運動器理学療法の未来について、皆様と熱く語り合えることを心より楽しみにしております。万障お繰り合わせの上、多くの皆様にご参加いただきますよう、よろしくお願い申し上げます。